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当サイトでは、浮気相手の身元を調べる重要性でも見てきとおり、相手の身元、個人情報を押えておくことはとても重要だということがおわかりになることと思います。
浮気をしたパートナーに問いただしても、教えないという場合もあるでしょうし、白状しても本人自体、本当の個人情報を教えられているとは限りません。
また、ネット等の匿名性の高い場で出会ったような場合、最初からどこの誰だか知らないという場合もあるでしょう。
そうした場合、さまざまな対応策を考えていく上で、やはり浮気をされた側が相手の身元、個人情報について調べる必要性が出てきます。
ここでは、どういった個人情報を押えておけばよいのかを考えてみたいと思います。
浮気相手の氏名や住所を特定しておくことは重要で、特に慰謝料請求等で法的手続きを行う場合には、必ず必要になってくるものです。
まず氏名についてですが、よくメールや各種SNS等から下の名前だけはわかっているという場合もあるかもしれませんが、裁判等を見据えるのであれば、必ず正確なフルネームが必要になってきます。
下の名前だけは確実そうでしたら、ハガキや年賀状、各種名簿、名刺、メモ帳などをあたれば、正確なフルネームがわかる可能性もあります。
次に住所ですが、これもおおよその市区町村名までは特定できていても番地番号などの枝番がわからないといったケースやマンション名までは特定できたが部屋番号がわからないというケースもあるかと思います。
住所も同じく、番地番号、マンションであれば部屋番号までの正確な住所が必要です。
氏名と住所は、法的手続きを行う上で基礎ともなる情報であるとともに、以下の個人情報を後から調べる必要性が出てきた場合でも、氏名と住所を押えておけば、場合によっては調べることも可能なので、最低限押えておくべき個人情報と言えます。
携帯の電話番号などの連絡先は、相手との話し合い等の連絡で必要な場合もあるかと思います。
電話番号等は、パートナーの携帯やスマホから比較的簡単にわかることが多いのではないでしょうか。
また、もし相手が親と同居しているようであれば、氏名と住所がわかっていれば、NTTの電話帳などから固定電話番号がわかる場合もあります。
もちろん、電話帳にはすべての世帯の電話番号が掲載されているわけではなく、また最近はNTT以外の回線利用者も増えてきていますので、確実な方法ではありませんが、長年地元に住む戸建てのようなケースでは今でも掲載されている場合もあります。
まず、相手がちゃんと職に就いているのか、職に就いているのであればどのような職種なのかを押えておくことも重要です。
いくら慰謝料を請求できたとしても、相手が無職だったり、給与が少ない職業の場合には、最悪、支払い不能というケースもあるからです。
そんなのは関係ない、借金してでも支払ってもらうという心情はわかりますが、現実問題、無いものは無いということで支払われない、もしくは支払いが滞るということもありえることです。
なので、事前に相手の職業を調べておくことで、何かと対策を講じることができます。
また、正確な勤務先会社名、所在地、部署なども調べておくと、後々、何かと便利なこともあります。
例えば、相手の住所がわからなくても勤務先に内容証明郵便を送付できるなどのメリットがあります。
また、相手の住所がわからないという場合でも、勤務先を押えておけば、勤務先から尾行を行うことにより、住所を突き止めることもできますので、住所に次いで重要な個人情報と言えるでしょう。
相手の年齢については、特に浮気をされた側が女性の場合には、自分よりも若いのかどうかということが、まず気になるところではないでしょうか。
相手が自分よりも若ければ、若さに釣られたんだなとか、年上なら年上で、自分には無い何かに引かれたのか？など、浮気原因を考える上でも興味があると思います。
しかし、年齢を知っておくということは、そうした興味的な要素以外にも、慰謝料請求を行う上での判断材料として重要になってきます。
例えば、相手が未成年者で特に学生だった場合には、親に請求を行うのか、また請求をあきらめざるを得ないのかといった判断材料になります。
また、未成年者と不倫をしていたのが事実であれば、パートナーが逆に刑事罰の対象となってしまう可能性もあります。
年齢等の個人情報を調べるには、SNSなどで比較的簡単に調べられるかと思いますし、もしわからない場合には、慰謝料請求を弁護士を通じて行うのであれば、弁護士の職務請求で住民票等を取得すれば容易にわかります。
家族構成、特にここでは相手が既婚者なのかどうかという個人情報を取り上げたいと思います。
相手が既婚者であれば、俗にいうところのW不倫ということになります。
相手の配偶者にとっては、当然こちらが浮気相手ということになり、慰謝料を請求する権利があります。
そうなりますと、いくらこちらが相手に慰謝料を請求しても、相手方から同じく請求されてしまえば相殺されてしまう可能性があります。
これでは意味がありませんので、慰謝料請求を見送るなどの判断をしなければなりません。
既婚者かどうかは、住所がわかっていれば、実際に現地に訪問すればおおよその見当がつく場合があります。
戸建てで男性物の衣類などが干してあったり、マンションであれば単身者向けなのか世帯向けなのか外観でわかる場合もありますし、管理会社に聞けばわかるかと思います。
もちろん、外観だけからは正確なところはわかりませんので、これも弁護士経由で住民票や戸籍を取得すれば、家族構成などの個人情報がはっきりとわかるはずです。
以上、相手の個人情報に関して、事後処理を行う上で必要となってくるであろう項目をまとめてみました。
これ以外にも、ケースによっては必要となる個人情報が出てくるかもしれません。
ネット上で探せば、いろいろと調べられるものもあるかと思いますが、中にはなかなか自分で調べることも難しいものもあるかと思います。
そうした場合には、浮気調査と同時に探偵に身元調査も依頼するのも一つの手段かと思います。
